化⽯燃料などの脱炭素転換へ向け、既存船の改造に関する検討を開始

• 既存船のカーボンニュートラルへの道程を明確化、課題を顕在化し船舶への投資リスクを軽減
• 船舶の脱炭素燃料化への改造に伴う技術的・財務的・環境的評価を実施

三菱重⼯業は、当社グループの三菱造船株式会社と三菱重⼯マリンマシナリ株式会社を中核とし、設⽴パートナーとして参画する海事業界の脱炭素化を促進するための研究機関「マースクゼロカーボンシッピング研究所（The Mærsk Mc-Kinney Møller Center for Zero Carbon Shipping）」※を通じて、既存船の改造による脱炭素燃料への転換に関する技術的・財務的・環境的評価を実施します。当社グループは、成⻑戦略であるエナジートランジショ ン（低環境負荷エネルギーへの転換）の⼀環として同研究所のパートナー企業と協働して海事業界の脱炭素化に取り組んでおり、化⽯燃料を⽤いる既存船のカーボンニュートラルへの道程を明確化し、課題を顕在化することで船舶への投資リスクの軽減につなげます。

このプロジェクトでは、コンテナ船やタンカーといった既存船を対象にしたアンモニアやメタノールなどの脱炭素燃料化への改造や、船上CO2回収装置の導⼊など次世代ソリューションに関する安全⾯の技術的評価のほか、燃料転換費⽤、技術投資、燃料コストおよび関連する運航コストなどを含む財務的評価や、船舶の⽣涯にわたる温室効果ガス削減効果の試算による環境的評価も実施します。パートナーとして、当社のほか国際総合海運⼤⼿A.P.モラー・マースク・グループ（A.P.Møller - Mærsk A/S）、⽶国船級協会ABS（American Bureau of Shipping）、⼤型ディーゼルエンジンの⽼舗MANグループ（MAN Energy Solutions）、⽇本郵船株式会社、世界最⼤の独⽴系コンテナ船主シースパン株式会社（Seaspan Corporation）ならびに⽯油、ガスなどのエネルギーを⼿掛けるトタル・グループ（Total S.A.）が参画しており、アンモニアを輸送⽤燃料として安全に使⽤するためのガイドライン開発に続くプロジェクトとして、海事業界の脱炭素化に向けた検討を進めます。

現在、世界におけるCO2排出量の約3%を海事業界が占めており、他産業における脱炭素化への取り組みが進むにつれ、今後数⼗年間のうちにその割合は増加する可能性が⾼いといわれています。三菱重⼯グループは、これまで培ってきた船舶や舶⽤エンジンに関する技術や知⾒を⽣かし、パートナー企業との課題克服への取り組みを通じて海上物流の脱炭素化実現に尽⼒し、世界規模での環境負荷低減に貢献していきます。

※A.P.モラー・マースク・グループの提唱により昨年6⽉に設⽴された、海事業界の脱炭素化を促進するための研究機関です。デンマークの⾸都コペンハーゲンに本拠を構え、三菱重⼯をはじめとする世界7企業・機関の参画により、海事業界の脱炭素化を新燃料および新技術の開発を中⼼に進めることを⽬標としています。

以 上

担 当 窓 ⼝：三菱重⼯マリンマシナリ株式会社