統合レポート「MHI REPORT 2022」を発行

三菱重工業は30日、統合レポート「MHI REPORT 2022」（以下、本レポート）を発行しました。本レポートは、カーボンニュートラル社会の実現に向けた当社グループの貢献を主なテーマとし、2021年10月に公表した「2040年カーボンニュートラル宣言」を軸に、脱炭素分野での実績を生かして気候変動対策に貢献する当社グループの取り組みを詳しく解説しています。

冒頭の社長メッセージでは、泉澤 清次CEOが当社グループの価値創造ストーリーを説明しています。2040年までにCO₂排出量の実質ゼロを目指すMISSION NET ZEROの考え方のほか、中期経営計画「2021事業計画」の進捗状況や、急速に変化する事業環境への対応について述べています。続く小澤 壽人CFOによるメッセージでは、企業価値の向上に向けた財務戦略について説明しています。また、当社高砂製作所で実施した伊藤 栄作CTOと元気象庁長官の橋田 俊彦氏との対談では、脱炭素社会への鍵を握る水素関連技術、特に水素ガスタービンの研究開発を中心として、気候変動問題の解決のため当社グループが果たすべき役割を紹介しています。

「カーボンニュートラル社会の実現に向けた当社グループの取り組み」と題した特集においては、MISSION NET ZERO達成に向けた具体的な取り組みについて、グラフやイラストを交えながら詳述しています。さらに、企業ファイナンスを専門とする京都大学経営管理大学院の砂川 伸幸教授による寄稿「カーボンニュートラルと企業価値」では、企業のESG（環境・社会・ガバナンス）指標と財務パフォーマンスの関係を研究する立場から、当社グループの取り組みの意義について解説いただいています。当社グループの事業戦略に関しては、「エナジー」「プラント・インフラ」「物流・冷熱・ドライブシステム」「航空・防衛・宇宙」の各セグメント別に、SWOT分析（注1）による現状認識をもとに導出した施策を掲載しました。

レポート後半では、コーポレート・ガバナンスの基本的な考え方や体制、役員報酬の仕組みや政策保有株式の縮減状況、経営者が認識する主要なリスクとその対応などを解説しています。さらに、宮永 俊一会長と井伊 雅子氏、鵜浦 博夫氏の社外取締役2名による議論を掲載。「三菱重工のサステナビリティ経営を支える取締役会」と題し、カーボンニュートラルなどの重要な社会課題に対する取締役会の関わりを中心として、当社のコーポレート・ガバナンスの在り方について意見交換を行っています。

加えて、サステナビリティ経営に関する方針や推進体制、人権への取り組みなどのほか、SDGs（注2）に対応したマテリアリティ全社目標および進捗モニタリング指標（KPI）や、気候変動によるリスクと機会への対応（TCFD提言に沿った開示）も掲載。社会からの要請が高まっているコンプライアンスやサイバーセキュリティに対する取り組みについても紹介しています。

三菱重工グループは、社会課題の解決に貢献すると同時に事業の持続的成長を図り、中長期的な企業価値向上を目指していくことを、財務・非財務情報をバランスよく掲載した本レポートの発行を通じて、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーに分かりやすく発信していきます。

• 1外部や内部の環境などについて、強み（Strengths）、弱み（Weaknesses）、機会（Opportunities）、脅威（Threats）といった4つのカテゴリーで要因分析し、事業環境変化に対応した経営資源の最適活用を図る経営戦略策定方法のひとつです。
• 2SDGs（Sustainable Development Goals）とは、2015年9月の国連総会で採択された、2030年までに達成すべき「持続可能な開発目標」で、17の目標と169のターゲットから構成されています。

• 統合レポート「MHI REPORT 2022」