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三菱重工業は、フランスの空調・給湯機器メーカー大手であるアトランティック・グループ(Atlantic Group)と、同国全域にわたり業務用CO2ヒートポンプ給湯機「キュートン(Q-ton)」の販売で協業することで合意しました。ランニングコストを低減できて環境にやさしく、-25℃の極寒状況でも使用可能なキュートンの拡販を、アトランティック・グループの整った営業網と高いブランド認知度を活用することで加速するのが狙いです。
この販売協業契約は、英国ロンドンに本社を置く当社の欧州における冷熱事業統括会社Mitsubishi Heavy Industries Air Conditioning Europe, Ltd.(MHIAE:欧州三菱重工空調株式会社)を通じて締結したものです。アトランティック・グループは1968年の設立で、給湯・暖房用ボイラー、ヒートポンプ、電気温水器などをグローバル展開する、欧州トップクラスのメーカーです。従業員約5,500人、直近の年間売上高は約13億5,000万ユーロで、フランス国内および国外に10ヵ所ずつ計20ヵ所の工場を構えています。
この協業により、フランス全土に張り巡らされた高密度の営業・サービス網を使い、キュートンの市場認知度を大幅に向上させ、販売実績を早期に積み上げることが可能になりました。なお、アトランティック・グループとの契約締結後も、キュートンの既存販売代理店であるフランスのYACK SASを通じた販売やアフターサービスも継続します。
キュートンは、給湯・暖房用ボイラーを代替する環境にやさしい商品として、また、寒冷地でのヒートポンプ給湯機の普及に道を拓く戦略商品として、世界で初めて最大-25℃の低温環境でも使える製品として当社が開発したものです。スクロール圧縮機とロータリー圧縮機を組み合わせた2段圧縮機で、すべての運転条件で高効率化を達成、併せて、性能向上と信頼性向上も両立させています。オゾン層破壊係数が0で温暖化係数が1の自然冷媒であるCO2を使用することで、従来のガスボイラーや電気温水器などに比べてCO2排出量や運用コストが抑制でき、ホテルなどお湯の使用量が多い施設に適した製品です。
欧州では2015年12月にパリで開催されたCOP21(国連気候変動枠組み条約第21回締約国会議)以来、CO2排出量抑制や地球温暖化防止に向けた動きが活発になっており、それに伴い法規制の整備も進もうとしています。今後、太陽がつくり出す大気中の熱を利用して環境にやさしく暖房や給湯ができるヒートポンプに対する需要の増加も予想されることから、両社の思いが一致して、今回の合意に至ったものです。
両社は今後、協業を通して給湯・暖房機器分野における技術力や営業力の相乗効果を追求し、フランスでのシェア拡大に取り組んでいきます。
この協業により、フランス全土に張り巡らされた高密度の営業・サービス網を使い、キュートンの市場認知度を大幅に向上させ、販売実績を早期に積み上げることが可能になりました。なお、アトランティック・グループとの契約締結後も、キュートンの既存販売代理店であるフランスのYACK SASを通じた販売やアフターサービスも継続します。
キュートンは、給湯・暖房用ボイラーを代替する環境にやさしい商品として、また、寒冷地でのヒートポンプ給湯機の普及に道を拓く戦略商品として、世界で初めて最大-25℃の低温環境でも使える製品として当社が開発したものです。スクロール圧縮機とロータリー圧縮機を組み合わせた2段圧縮機で、すべての運転条件で高効率化を達成、併せて、性能向上と信頼性向上も両立させています。オゾン層破壊係数が0で温暖化係数が1の自然冷媒であるCO2を使用することで、従来のガスボイラーや電気温水器などに比べてCO2排出量や運用コストが抑制でき、ホテルなどお湯の使用量が多い施設に適した製品です。
欧州では2015年12月にパリで開催されたCOP21(国連気候変動枠組み条約第21回締約国会議)以来、CO2排出量抑制や地球温暖化防止に向けた動きが活発になっており、それに伴い法規制の整備も進もうとしています。今後、太陽がつくり出す大気中の熱を利用して環境にやさしく暖房や給湯ができるヒートポンプに対する需要の増加も予想されることから、両社の思いが一致して、今回の合意に至ったものです。
両社は今後、協業を通して給湯・暖房機器分野における技術力や営業力の相乗効果を追求し、フランスでのシェア拡大に取り組んでいきます。
Tags: 生活,欧州,I&Iドメイン
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三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。
長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。
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