Press Information

CO2と再生可能エネルギーからクリーン燃料を生成へ エレクトロフューエル技術でリードするインフィニウム社に出資

Print

◆ 米国のアマゾン、英国のAPベンチャーズらとともに出資
◆ エナジートランジションにおける革新的技術の一つとして、CO2利用分野でスタートアップと連携強化

三菱重工業は、米国統括拠点である米国三菱重工(MHIA:Mitsubishi Heavy Industries America, Inc.)を通じて、CO2および再生可能エネルギーからクリーン燃料「エレクトロフューエル(ElectrofuelsTM)」を生成する革新的技術を持つ米国カリフォルニア州のインフィニウム社(Infinium)に出資しました。同社が、交通分野などにおける脱炭素化に向けた商用規模のエレクトロフューエル供給設備を開発するため資金調達を実施したことに、当社グループが応じたものです。航空機や船舶、トラックなどの燃料をネットゼロカーボン燃料に転換できる独自技術を有するインフィニウム社との関係を強化することにより、当社グループが戦略的に取り組むエナジートランジション(低環境負荷エネルギーへの変換)におけるCO2回収・利用分野での展開を強化・多様化していくのが狙いです。MHIAは今回、米国のアマゾン(Amazon's Climate Pledge Fund)、英国の投資ファンドであるAPベンチャーズ(AP Ventures)を含む複数のメンバーとともに出資します。

世界におけるCO2排出の約4分の1が交通・輸送部門によるもので、この分野における排出量削減の取り組みが大きな課題となっています。また、企業の気候変動への取り組みやESG(環境・社会・ガバナンス)への投資などといった新たなビジネスの潮流により、低炭素の代替輸送手段に対する期待が高まっています。このうち、バッテリーによる電動化による輸送分野での脱炭素化に関してはバッテリーの重量や充電時間などの問題から、長距離輸送、海上輸送および航空輸送の分野では活用に制約があります。一方、インフィニウム社のエレクトロフューエルは、クリーン液体燃料として利用すれば輸送時におけるCO2の排出を直接削減することができるため、輸送のEV化、CO2の回収・カーボンオフセット(排出権取引)などといった既存の脱炭素戦略に追加される新たな手段となることが期待されます。

今回の出資にあたり、インフィニウム社の共同創設者兼CEOであるRobert Schuetzle氏は次のように述べています。「差し迫った気候変動問題に対応するための、エレクトロフューエルの将来性と当社技術のスケールアップに対する自信があります。今回の資金募集で、APベンチャー、アマゾン、三菱重工ほかと協力し商用化を目指すことができ、大変光栄です。現在開発中のプロジェクトにより、商用車で初めてエレクトロフューエルが広範利用となると期待しています。また、当社はエレクトロフューエルの生産を通して、三菱重工の水素バリューチェーンやCO2回収の取り組みとも連携していきます」。

一方、MHIAの白岩良浩CEOは「世界的なカーボンニュートラルの目標を達成するためのソリューション探求が重要になっています。私たちは、この分野をリードする今回の共同出資者とも協力することにより、インフィニウム社の取り組みを推進していけると確信しています」と述べています。

インフィニウム社は今回の資金を活用して、戦略的パートナーとの商用設備の開発を継続し、低コストの再生可能エネルギー発電と大量のCO2排出量が併存する市場にエレクトロフューエル製造プラントを建設します。

三菱重工グループはエナジートランジションの取り組みの中で、世界規模でのカーボンニュートラル実現に引き続き貢献していきます。

インフィニウム社について

カリフォルニアに拠点を置くインフィニウム社は、既存のインフラを活用して大規模な輸送を脱炭素化できる、市場に対応可能な再生可能エネルギーベースのエレクトロフューエルソリューションを提供しています。インフィニウム社のエレクトロフューエルは、既存の液体燃料に代わるネットゼロ炭素燃料で、直ちに航空機、船舶、トラックに使用できます。詳細については、www.infiniumco.comをご参照ください。


Tags: インフィニウム,脱炭素,エナジートランジション,CCUS
mission_net_zero

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。
長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。

詳しくは: