統合レポート「MHI REPORT 2023」を発行

三菱重工業は28日、統合レポート「MHI REPORT 2023」（以下、本レポート）を発行しました。本レポートは、昨年に続きカーボンニュートラル社会の実現に向けた当社グループの貢献を主なテーマに据えました。2021年10月に公表した「2040年カーボンニュートラル宣言」を軸に、脱炭素分野での実績を生かして気候変動対策に貢献する当社グループの取り組みを詳しく解説しています。

冒頭の社長メッセージでは、泉澤 清次CEOが当社グループの価値創造ストーリーについて述べています。サステナブルで安全・安心・快適な社会の実現を目指す当社グループの価値創造の取り組みなどを詳述しています。続く小澤 壽人CFOのメッセージでは、2021事業計画の進捗状況、成長投資を支える財務基盤の強靭化などについて説明しています。

当社グループが2040年までのCO₂排出量実質ゼロを目指す「MISSION NET ZERO」をテーマとした特集では、加口 仁副社長と株式会社野村総合研究所上級研究員の三井 千絵氏が対談し、カーボンニュートラル技術の社会実装をめぐる課題などについて意見を交わしています。続いて解説記事では、当社が成長領域と定めるエネルギーの供給側と需要側をそれぞれ代表する、「既存発電システムの脱炭素化」および「データセンターのトータルエネルギーソリューション」について図表とともに詳しく説明しています。また、当社グループの事業戦略のページを刷新し、「エナジー」「プラント・インフラ」「物流・冷熱・ドライブシステム」「航空・防衛・宇宙」の各セグメント別に、中長期の重点戦略や主要なプロジェクトを紹介しています。

レポート後半では、コーポレート・ガバナンスの基本的な考え方や体制、サステナビリティへの取り組みなどについて解説しているほか、「三菱重工グループの価値創造を支えるコーポレート・ガバナンス」をテーマとした社外取締役による座談会を掲載。京都大学経営管理大学院 客員教授の上田 亮子氏をファシリテーターとして、平野 信行氏、鵜浦 博夫氏、森川 典子氏の社外取締役3名が、当社のコーポレート・ガバナンス体制、次期事業計画、人材育成などについて意見交換を行っています。

加えて、サステナビリティ経営に関する方針や推進体制、人権への取り組みなどのほか、SDGsに対応したマテリアリティ全社目標および進捗モニタリング指標（KPI）や、気候変動によるリスクと機会への対応（TCFD（注）提言に沿った開示）も掲載しています。人材基盤の強化については、「経営戦略の実現に向けたHR戦略」として内容を一新。人的資本開示への関心の高まりも意識して、従来よりも詳しく紹介しています。

三菱重工グループは、社会課題の解決に貢献すると同時に事業の持続的成長を図り、中長期的な企業価値向上を目指していくことを、財務・非財務情報をバランスよく掲載した本レポートの発行を通じて、株主・投資家をはじめとする幅広いステークホルダーに分かりやすく発信していきます。

• TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）とは、世界各国の中央銀行・金融当局や国際機関が参加する金融安定理事会の要請により設立された、気候変動に対する企業の取り組みや情報の開示を求める枠組みで、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目について開示を推奨しています。

• 統合レポート「MHI REPORT 2023」