三菱重工工作機械、最新の金属3D積層造形技術を米国見本市で披露　世界初のモニタリングフィードバック機能とシールド機能を積極アピール

三菱重工グループの三菱重工工作機械株式会社（社長：岩﨑 啓一郎、本社：滋賀県栗東市）は、独自のデポジション方式（注1）を採用した"金属3D（三次元）プリンター"の提案を海外市場に向けて開始します。世界で急成長している3Dプリンター市場を牽引する米国において、認知度を高め参入の足掛かりをつかむことが狙いです。第一歩として、5月20日～同23日にデトロイト（ミシガン州）で開催される先端立体造形技術の見本市「RAPID+TCT 2019」で、金属3Dプリンターの実用化に必要な新技術、モニタリングフィードバック機能およびローカルシールド機能を披露します。なお、これら2つの機能は、世界で初めて実用化された技術です。

この金属3Dプリンターは、国立研究開発法人 新エネルギー・産業開発機構（NEDO）から技術研究組合次世代3D積層造形技術総合開発機構（TRAFAM）が受託した技術開発事業（注2）の成果を、三菱重工工作機械が活用し開発したものです。2019年3月には小型部品の試作造形に特化したエントリーモデル「ＬAMDA200」を市場投入しました。独自のデポジション方式は、ノズルからパウダーを連続的に噴射し、レーザーを照射して溶融・凝固させる技術です。金属粉末をタンク（ベッド）に敷き詰めて造形する方式（パウダーべッド方式）に比べ10倍以上造形速度が速く、金属粉末のタンクを使用しないため、パウダーベッド方式では不可能な大型造形もできます。さらに、連続的に材料を供給するため、途中で材料を切り替えるなどの工夫により複数の異なる材料からなる複層材料部品の造形も可能であり、将来は組成が異なる材質のものを接合した傾斜機能材料の開発への適用も期待されています。今回、これら技術に加え、モニタリングフィードバック機能とローカルシールド機能の実用化に目途がたち、造形品質の安定性が向上、大型部品の造形が可能となりました。