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平成29年度小中学校向け「理科授業」実施校の公募について

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三菱重工グループは、事業拠点近隣の小中学校を対象とした「理科授業」の実施校を、このたび初めて公募という形で募集開始いたします。

近年、日本では、子どもたちの理科に対する関心・理解力の低下、いわゆる「理科離れ」が指摘されており、科学技術を成長力の源泉とする日本およびものづくり企業である当社グループにとっても大きな課題と認識しています。
三菱重工グループは、CSR行動指針に「次世代への架け橋」を掲げ、子どもたちに科学技術の魅力を伝え、「ものづくり」に興味・関心をもってもらう目的で、全国の事業拠点にて、近隣の学校に出向く出前形式や、工場・技術館に招くなど、さまざまな形式での「理科授業」を開催しており、平成27年度には、のべ9,350名にご参加いただきました。

これまでに各地の小・中学校ご協力のもと、実践してまいりました経験を踏まえ、当社グループの「理科授業」をより広く知っていただき、多くの子どもたちに体験してもらうために、平成29年度から実施校を公募いたします。

授業は、小学校5～6年生または中学校1～2年生を対象とし、当社グループの製品・技術に関する5つのテーマ（一部地域限定）から選定いただけます。
当日は、当社グループ社員らが講師となり、製品・技術の仕組みや構造、社会でどのように役立っているかについて説明の上、体感型の工作・実験授業を行いますので、理科の授業時間に限らず、キャリア教育の一環や総合的な学習の時間としてもご活用いただけます。

平成29年度の対象地域は、これまでの実績から、当社の主たる事業拠点の所在市区に限定となりますが、多くの学校からのご応募をお待ちしております。

記

1．テーマ （1）ロケット「ロケットはなぜ飛ぶの？」
（2）飛行機「飛行機をつくって飛ばそう！」
（3）風車「風車をつくって発電しよう！」
（4）船「速く真直ぐに走る船をつくってみよう！」
（5）温度変化「冷たい・熱いを体感しよう！」（愛知県清須市限定）
2．対象学年 小学校5～6年生または中学校1～2年生
※授業は原則、1学年のみ（全クラス）を対象とします。
3．対象地域 東京都（23区）、横浜市、相模原市、名古屋市、小牧市、清須市、栗東市、神戸市、兵庫県高砂市、広島市、三原市、下関市、長崎市
※上記近隣の市区町村は、応募フォームからご相談下さい。
4．開催時期 2017年7月～2018年3月
※工作・実験を取り入れた「体験型授業」の性質から、児童生徒数が多い場合、2日間以上（原則連日）にわたって開催となる場合もございます。
5．授業時間 計90～120分程度（45～60分×2時限で応相談）
6．費用 無料
※講師派遣・教材費は当社にて負担。
※文具（はさみ・筆記用具等）は参加者にご持参いただき、校内設備（教室・投影機材）等を使用させていただきます。
7．締切 2017年4月27日（木曜）
8．結果通知 ご応募いただいた全ての学校等に、5月中旬までにFAXまたはメールにて通知します。決定校のみに実施へ向けた詳細事項を連絡します。
※4月以降もご連絡可能なご担当者様名でお申込みください。
9．応募条件 （1）学校教育法に定める学校またはそれに類する教育／福祉施設であること。（原則、1校／施設につき1学年のみ応募可能）
（2）3項の対象市区に所在する学校／施設内で授業の実施が可能なこと。（近隣の市区町村も応相談）
（3）学校行事の一環／施設主催行事であることを必須条件とし、万一の負傷・疾病等の際には、学校／施設側の包括保険（独立行政法人日本スポーツ振興センターの災害共済給付制度）等でご対応いただけること。
（4）授業の模様や、先生・児童生徒の感想などを当社ウェブサイトや発行物等にて紹介可能なこと。（プライバシーに配慮し、お子様の顔が特定できないような写真掲載も相談可）また、マスコミ等による取材のご相談させていただく場合もございますので、可能な範囲でご協力いただけること。
（5）事前打合せや当日のお手伝い、荷物の受け取りおよび返送、授業後の意見交換会（評価調査）にご協力いただけること。
10．その他
  • 多数のご応募を頂きました場合には、当社の主たる事業拠点に近い小中学校を優先させて頂きます。
  • スケジュール等の都合上、ご希望にお応えできない場合もございますのでご了承ください。

申込方法

募集受付は終了しました。多数のご応募ありがとうございます。

お問い合わせ窓口（三菱重工グループ理科授業事務局）

ダイヤモンドオフィスサービス（株）　中島・三島
電話：03-6716-5266・5293　FAX：03-6716-5929

平成28年度の学校向け理科授業のニュース

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三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。
長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。

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